組織風土改革とイノベーション

暗中模索の先にイノベーションあり

組織にこびりついた悪しき思考習慣、行動習慣を変容し、好ましい組織風土・企業文化を醸成するのには莫大な労力とエネルギーを必要とします。

当然、一時的に業務過多に陥ることもあります。

それは先の見えない不安との戦いでもあり、暗中模索の苦しい道程かもしれません。

見たくないために見ないようにしてきた事や、目を伏せてきたことと真正面から向き合うことになるので、目を瞑ったままではどうしても先は見えません。

思考もフル回転、業務もフル回転、精神も肉体も限界ギリギリ、その限界を突破したところにイノベーションがあり、組織のリノベーションが果たされます。

何が見えるかではなく何を見るのか

何も見えないのではなく、何を見ようとしているのか、何を見出そうとしているのか、見えないのではなく見ると決めること。

賢い人ほど、そこになにがあるのか、何が見えるのかはじめから答えを求めたがります。

答えが示されない限り動かない、答えが明示されさえすればそれを目指すといいますが、そういう人ほど知って満足して問題を解く努力をしようとはしません。

答えのわかっているものを解くことに面白みはありません。予期せぬ答え(想像以上の答え)に感動を覚えます。

それは作業と仕事の如く違います。

作業と仕事、戦略と戦術

作業とは現状維持であり、仕事とは現状打破、限界突破です。

現状維持を選ぶか現状打破を選ぶか、それが戦略です。現状打破を選んだならどうやってそれを実現するか、それが戦術です。

現状打破を選ぶことは大抵辛く苦しい道程になりますが、そうしないと自動的に現状維持を選ぶことになります。

つまり、戦略的判断とは進むか退くかの二者択一に他なりません。

イノベーション〜創造的破壊

イノベーションの父、ヨーゼフ・シュンペーターは、イノベーションを創造的破壊と定義しました。イノベーションは、シュンペーターの理論の中心概念ですが、初期の著書『経済発展の理論』ではイノベーションではなく「新結合(neue Kombination)」という言葉を使っています。

これは、クレイトン・クリステンセンによる「一見、関係なさそうな事柄を結びつける思考」というイノベーションの定義と符合します。

イノベーションの5つの類型

シュンペーターは、イノベーションとして以下の5つの類型を提示しました。

  1. 新しい財貨の生産
  2. 新しい生産方法の導入
  3. 新しい販売先の開拓
  4. 原料あるいは半製品の新しい供給源の獲得
  5. 新しい組織の実現

また、シュンペーターは、イノベーションの実行者を「企業者(entrepreneur)」と呼びました。この意味における企業者とは、一定のルーチンをこなすだけの経営管理者(土地や労働を結合する)ではなく、まったく新しい組み合わせで生産要素を結合し、新たなビジネスを生みだす創造者です。この点を明確にするために、近年は「起業者」と訳されることもあります。

前者の経営管理者は作業者であり、後者の企業者(起業者)は創造者です。

カンパニー・リノベーション

コンセプト・コアのカンパニー・リノベーションとは、まさにシュンペーターの提示する5つ目の類型である、新しい組織の実現に近いコンセプト(世界観)かもしれません。

組織風土改革や企業文化醸成というのは、言うほど簡単ではありません。

目を背けてきたこと、見ないようにしてきたことなど、真正面から向き合って克服していかねばなりません。

個人においてそういったトラウマやブレーキを解除していくと一気にブレークスルーが起きるのと同様、個人の集合である組織においても、そういったトラウマやブレーキが存在します。

それを解除し新しい組織へと創造的破壊をすること、それがコンセプト・コアの仕事であり、カンパニー・リノベーションの本義です。

仕事のご依頼について

コンサルティングや顧問料は高いんでしょう?とよく聞かれますが、何をもって高いと判断するかによると思います。

例えば、月商で1000万円売上があがる場合、月額100万円の顧問料は高いでしょうか安いでしょうか。年商1億伸ばすコンサルティングの業務報酬が年額1,000万円は高いでしょうかお得でしょうか。

結局、自分自身がどれだけ成果を上げようとしているかに左右されます。月額100万円程度の実績を上げたい人に、月額100万円の経営顧問はたしかに高いですしナンセンスです。

あなたの目標、実現したい世界観に合わせて報酬は設定させていただきます。

事業(利益率)によって業務報酬のパーセンテージは変動しますが、目安として10%〜50%程度です。

初期費用(着手金)が必要か不要かは、事情により様々です。こちらでリスクが前受できると判断した場合は、逆に投資する場合もあります。

業界・業種・業態不問、全国対応です。相談無料なのでお気がるにご相談ください。相談で解決できるような簡単な問題は無償で解決致します。

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